部活指導研究協会通信

日々、生徒と真剣に向かい合う部活関係者に送ります。部活動が果たすことの出来る役割を最大限に発揮させるための活動を行っています。

部活動学会第1回研究集会 報告レポート

部活指導研究協会の中屋です。

今回は部活動学会第1回研究集会の報告レーポートです。

当協会も後援団体として参加した部活動学会の研究集会が今月2日に仙台、宮城教育大学で開催されました。

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メディアの取材も多く、注目の集会になりました。
以下、NHKニュースのリンクです。
https://www3.nhk.or.jp/tohoku-news/20181202/0003772.html

テーマは「部活動実践の新展開―『ブラック部活』を乗り越える観点とは―」と題して実践発表と議論がなされました。

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(事務局長としてご挨拶させて頂きました。)

 

 

■まず、会場校の宮城教育大学の准教授の神谷先生の基調講演から始まりました。
(1)自治というキーワード
「部活動における自治と学びを可視化する」と題した基調講演は、本日のキーワード「自治」によって部活動をいかに教育活動として捉えていくかについて、実践に即した提案がなされました。

神谷先生によると、「ブラック部活」という状況は、教師の勤務時間だけの問題ではなく、まさに教育内容の問題で、そこから議論を始めるべきとのこと。

つまり、学校の教育課程は「学習」と「自治」を基本概念として成立しているとの指摘があり、まず、「自治」について現状を把握するための調査が必要であると述べていました。

自治」とは、自分たちに関することを自らの責任において処理することを指しますが、この「自治」を取り入れた運営が部活動の諸問題に対する有効な取り組みとして紹介されました。

(2)自治の第1歩は現状調査から
まずは、現状の部活動の自治の実態がどのよなかたちでなされているかの調査から始まります。これには、神谷先生考案「神谷メソッド」の確認シートの活用が紹介されました。

内容は、「部活動の活動計画は誰が立てているのか」、「会計予算は誰が立てているのか」、「大会出場に出場するかどうかを誰が決めているのか」など、日常的に、部活動で決めなければいけない項目について決定者を特定するものです。

恐らく多くの学校では、顧問の教師が当たり前のことのようにやってきた事柄ばかりだと思われます。

(3)どのように学習と自治を励ますか
部活動の顧問が現状について関係者と情報共有し、さらにこの現状について何をしようとしているのかも可視化することが必要です。

これは、顧問が1人で考え、1人で対応することを止めるということだと思います。そして、生徒を励ます側に立ち、1人で問題を抱え込むことから自ら距離をおいて部活動と向き合う工夫をする。

ただ、顧問と共通の認識を持ち、共通の目的を設定することによって、日常の決定事項を単純に生徒に預けてしまうということではなく、お互いが納得して自治内容を決めるということです。

(4)部活動の評価
教育活動では、子どもが自ら課題に働きかける行為が重視されるべきです。ですから、部活動を大会での戦績のみで評価せず、いかに自分もしくは自分たちで課題を解決したかを評価の中心に置くべきです。

1つの目標に向かって取り組むことから、たくさんの学びはありますが、勝つことだけがその評価の対象になりがちだと思います。やはり、教育活動である限りにおいては、課題への取り組み姿勢や過程を評価することが重視されるべきなのです。

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■学校現場の自治を取り入れた実践報告
山梨英和中学校・高等学校 堀江なつ子先生
「剣道部における自治と学習」
北海道札幌稲雲高等学校 中島憲先生
「高校演劇の1年」
駿河台大学現代文化学部 平野和弘先生
「水泳部における自治と学習」

■シンポジューム
神谷先生がコーディネーターとなり、実践報告された先生方と会場の出席者と議論をしました。

個人的には、駿河台大学の平野先生が、この自治と学習の先駆け的な取り組みを数10年前に、全日制高校と定時制高校で実践されことが興味深く印象に残っています。

平野先生の自治への取り組みの特徴は、「決定権を預ける」というところです。それによって決定する力を育てるという狙いがあるのですが、決定させるまでのプロセスも育てるというところがポイントではと感じました。

もちろん、生徒が決定した事項について教師は勝手に覆すことは出来ません。それには教師も手続きを踏む必要があるのです。これはまさに民主教育であり、社会参加意識の育成に繋がるものでもあると感じました。

民意の形成の手続きを体験させることは、非常に重要なことだと思います。しかし、一方では、指導者側に、「我慢」という力量も求められる取り組みでもあるとも思います。

平野先生の「全ての部活に自治が追求する必要はない。やらざるを得ないという顧問は、自治を考えて活動を考えればいい。」という発言がありました。

さらに「自分で教えられないことのジレンマを持っていた。だからこそ生徒に考えさせることが出来る。」ともおっしゃっておられました。つまり、専門性がないからかそ、自治を活用すればいいので、これも1つの方向として価値ある取り組みではないでしょうか。

今回のテーマ「自治」に根差した部活動は、まさに正論です。現場は綺麗ごとでは済まされないという意見も聞こえてきます。しかし、学校教育では正論の力をもとに教育がなされなくなることは、大きな問題だとも思います。

正論とは、目的に真っ直ぐ向き合ったうえで出された答えであり、学校教育の一環として部活動があるのであれば、その目的から外れないようにその在り方を考えるのは当然です。

自治への取り組みはまさに正論であり、部活動を支える大きな骨組みの1つとして意識を共有すべきであり、今後の展開に注目したいと思います。

10月14日、学習院大学にて部活動指導員研修会を開催


先月10月14日に当協会主催の研修会が開催されました。

たくさんの中高教員と外部指導者の方々に参加頂き、学習院大学の教室も熱気に包まれ、たいへん有意義な研修会になりました。

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・第1部は日本スポーツコーチング協会の大津信亮講師にスポーツ指導におけるコミュニケーションについて、講演をして頂きました。
一方的な指示のもとにある指導ではなく、生徒に考えるきっかけを作るような問いかけを用意する指導について、具体的な例をあげながら解説をして頂きました。

・第2部は当協会代表理事の中屋が、現場の教員としての経験をもとに文科省策定の部活動指導のためのガイドラインを解説しました。
配布した資料の空欄を埋めながらの講義形式の研修でしたが、ガイドラインの中に記載されているべき適切な単語を、それぞれの背景などを想像し、議論しながら作業を進めることで、内容を網羅的に理解を深める貴重な機会になったと思います。

・第3部は学習院大学の長沼豊教授の講演で、部活動の歴史と現状、そして展望をまとめてお話し頂きました。
部活動に対する認識を整理するために必要な内容が盛り込まれた中身の濃い講演だったのですが、実は一番印象に残ったは、長沼教授の「教職課程を履修する学生が大幅に減ってきている」というお話しでした。

教員採用試験を受ける受けない、それ以前の問題で教職の免許すら取ろうとしない現状があるようです。

教員の成り手がいないということは、学校教育の質の低下に必ず繋がり、いつの日かそのことを実感する日が必ずきます。

なぜ、教職に魅力がなくなったのでしょう。

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※次回部活指導員研修会は2019年3月16日に予定しています。詳細は次号以降に掲載します。

 

教育新聞に掲載されたコラム

9月9日付の教育新聞に代表の中屋のコラムの掲載されました。
内容は、、、、

 

部活動は自主的自発的に行うとされているが、そもそもその業務について行政が管理監督するところに無理があるのではという発想から、行政と学校との間に別組織を置くことで教員においても生徒においても部活動に対する自由参加制を実現できるのではないかというものです。


要するに日本版NCAAのような組織を応用できないかということなのだが、そのことを地域の祭りの運営組織を例に説明した次第です。

 

部活動の制度改革でネックになるのは、人材確保と予算確保です。

①人材確保は、教員の労働条件の問題と指導者の派遣システムの問題を考えなければならない。

②予算確保は、公的な財源には限界があるというところ壁になる。

この2つの問題を解決するために、この結論に辿り着きました。

 

 

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第4回部活動のあり方を考え語り合う研究集会 in岩手

第4回部活動のあり方を考え語り合う研究集会 in岩手
「これからの部活動の在り方を考える ~岩手の部活動の現在と未来~」をテーマの盛岡市で開催された研究集会に参加してきました。

岩手県は、部活動について全員加入性が強く推し進められてきた歴史があります。この背景にはいったいどのような要因があるのか、興味深い発表を聞いてきました。

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岩手県体育協会理事長 平藤淳氏の基調講演
岩手県の部活事情と岩手県ガイドラインの主旨などについて話しをお聞きました。

岩手県には通常の部活動に加えて部活動を補完する活動(スポーツ少年団、保護者が主催する活動)があるそうです。そういった状況のなかで岩手県ガイドラインでは、週2日の休養日を設定しています。

今回の平藤氏の岩手県の部活動に関する発表でも、やはり、いくつか教職員の働き方改革を念頭にした取り組みの話があり、持続可能な部活動の検討が継続してなされているという報告がありました。例えば部活動に関わる時間の総量規制で対応し、学校内だけでなく学校外での活動へも配慮をしていく方針が示されていることもその一つです。

この発表で興味深かったのが、岩手県の部活動加入率はほぼ100%なのですが、全員加入という規定はどこにも文言として存在していないという事実、だから規制のしようながないという県側の主張も成り立ってしまうわけです。

では、なぜ全国的に見ても部活加入率が高いという状況を今日まで維持出来たのか、そこが疑問になるところです。部活動に対する県民意識の高さなのか、目に見えない強力な同調圧力が存在するのか、そこの辺りへの言及はありませんでした。

●シンポジウムについてのダイジェスト
・コーディネーター
学習院大学 長沼豊
・パネラー
岩手県中学教員
・初任当初に「教壇に立つだけの教師になるな、部活で一緒に汗を流してこそ、、」という教えを受けた。
・プレー経験のないサッカー部の顧問になり、自分の判断で休養日は必ず入れるようにしてきた。
岩手県中学校全員加入率の99%は、荒れた学校を立て直すための手段だった。
・県教委のスタンスは、全員加入は強制していないというもの。
・真面目な県民性が部活動への熱心な取り組みを支えている
・19時以降はスポーツ少年団の活動になる。
スポーツ少年団の外部コーチのマイナス面としては、顧問が置き去りにされがちだったり、委嘱取り消しがしにくい状況があったりする。

岩手県体育協会理事長 平藤淳
・国際レベルの選手は、部活動というより外部の団体での練習で育成される傾向がある。
・追跡調査では、部活で経験したスポーツが生涯スポーツに繋がっているかは疑問。

宮城県立高校教員
・中体連の仕事は公務と認定されず公務災害にならないこともある。
・在庁時間記録簿は手入力で、教頭への配慮で実際より短く入力する傾向もあった。
・高校入試の出願条件に部活動があると「なぜ指導をしてくれないんですか」という保護者の声になる。
高体連の主体はいったい誰なのかという疑問を持っている。役員、大会運営は教員がやっている。ほぼ学校組織と一体化しているのでは。
・中体連、高体連は負担金は生徒の在籍数にかけて徴収している。受益者負担となっているか、、

●協議のなかでの意見
・部活動を学校のカリキュラムの中心におくべきではないか。
・今後、総合型地域スポーツに移行を段階的に行うべき。
・「僕自身はそんなに負担ではなかったんですよね」という発言が心に刺さる。労基法にある8時間労働に耐え得る体力があるのになぜ仕事して疲弊しきってしまうのか。
・事業継続は予算があってこそ、予算がないなら本来はサービスを停止すべき。なぜ部活動を続けるのか。
ガイドラインの交付後、守る人と守らない人が出るだろう。守っている人が非難されないように願う。
・新規採用先生は3年は部活動顧問にしないという政策提言の実現を目指したい。

 

 

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「やりたくなければやらなければいい」この言葉通りならブラック部活はなかった

 私も教員時代は、部活動大好き教員でした。長期休業中は部活動のためにほぼ毎日出勤し、生徒のやりたいと言う声に100%応えようとしていました。それが自分の教員としての喜びであり、やり甲斐でもありました。

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 現在の部活動の状態は、言わば生活習慣病におかされた中高年の身体と同じ状態です。何も考えずに好きなだけ飲み放題、食べ放題で生活して来て、見た目は普通に生活してる様に見えても、実は高血圧、糖尿病、痛風、あらゆる成人病におかされ、明日倒れても不思議ではない、今の部活動もそんな危機的な状況なのです。

 

 

 昨今、様々な処方箋をたくさん示されています。健康を取り戻すための薬が劇薬であれば副作用が心配です。かといって食事療法だけでよいのか、様々な意見があります。

 例えば引退すべきだという意見、仕事を減らして生活習慣を改善すべきという意見、それから、いやいやまだまだ今まで通りやっていけるという意見。

 

 「私は部活動指導は全然苦じゃありません。」という先生方もたくさんおられます。それでも、本来教材研究の時間を犠牲にしてする業務ではないのです。生徒への影響力の大きさもあって学校現場での部活動の存在感は、教科活動より大きいかも知れません。しかし、あくまでも教科活動が主であることはしっかり押さえておかなければいけないところです。

 

「やりたくなければやらなければいい」

この言葉通りであれば問題はこれほど深刻にはならなかったでしょう。また、学校内に部活動について自由に意見が言えて、話し合える場があれば流れも違ったでしょう。

 

 週7日朝から晩まで、際限なく時間を取られ、「生徒のため」という殺し文句で同調圧力を掛けられ、これが学習指導要領の基準に則っているならまだしも、制度設計が曖昧なまま自発的にやっていることとされて、このままでは部活動で辛い思いをする人の割合が増えるばかりです。

 

 これは生徒も同じです。チームのため、調査書のため、辞めたいのに辞められない。本当にやりたい人が参加する部活動と言えるのか。ルールじゃないやらなければいけないという空気のもと本来やるべき学業を犠牲にして、感動、情熱、そんな言葉にかき消されている疲弊した心の存在が確かにあります。 

 

 H29年のスポーツ庁の中学校教員対象の調査結果では、部活したい44%・部活やりたくない48%、部活動に消極的な先生方の声は小さいですが量は多く、確実に大勢を占める割合になっています。

 

 「やりたい」だけでなく、まず制度改革に積極的に取り組むことが、部活動文化を健全なかたちで持続可能な流れに乗せ、今だけではなく将来に渡ってみんなが笑って参加出来る部活動のためには必要なことだと思います。

 

部活動制度の健全化のために出来ることは何なのか。

部活研の研修会のお知らせです。


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日本版NCAAを中高部活動に応用できないのか

日大アメリカンフットボール部の危険タックルの問題が報道を賑わせています。
この問題は大学運動部の根本を考えさせる大きな事件でもあります。

そもそも大学運動部も自主的自発的に行われている課外活動で、この辺の事情は中高の
部活動問題と同じ側面を持っています。ですから制度設計の曖昧さもあり、問題を大き
くしているような気がします。

実はこの大学運動部の問題についてはスポーツ庁から先般、日本版NCAAの構想が示されたところです。

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NCAAとは、アメリカの大学体育協会です。

活動内容としては、運動部の練習時間に上限を設けたり、試合出場に一定の学業成績条
件を設けることに加え、高校生の勧誘や不祥事の罰則を設け監督したり、また、見るス
ポーツとしての価値を高めることで、放映権料などによる収益を拡大し、その収益を大
学やチームに還元していく役割も持つ非営利団体です。

また、 NCAAは、指導者資格認定試験の受験、資格取得後の更新を義務付けるなど指導
者の資質の維持にも貢献している。日本では無資格の指導者が横行する状況もあり、選
手の安全な競技生活を支える活動にも関わっている。

中高部活動の場合に当てはめると、本来であれば中高体連が同じような役割を果たすべ
き組織なのだと思いますが、大会運営で手が回らないのが現状のようです。

しかし、ここまで肥大化し、制度設計の曖昧さが問題視されている現段階では、大学運
動部を対象に作られる日本版NCAAの機能を中高部活動に応用して、事態の改善を図るという方向性もあっても良いと考えます。

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部活改革は当事者である教員間の議論を深めるところからではないか

 働き方改革という政策スローガンによって、教育現場の労働実態が昨今クローズアップされています。
 なかでも部活動に対する過剰労働の実態にも注目が集まり各方面で議論がなされるようになりました。

 この部活動についての過剰労働の問題が、学校関係者以外に知れ渡ることになったことはたいへん重要なことなのですが、実は学校内部でも、この部活顧問の過剰労働問題についてはほとんど議論がなく今日まできているという実情が一方ではあります。

 つまり、多くの教員にとって部活指導は当たり前の業務で、通常業務の延長線上にあるという認識が議論以前の固定観念になっていたということがあります。学習指導要領上でおまけの様な扱いの記載になっていることについては特段の意識はなかったと言えます。

 もしかしたら未だに教科指導と同等の教育活動という認識を持っている方もおられるのではないでしょうか。このことはいかに部活動問題について教育現場での話し合いがなされぬまま今日まで来てしまったかということです。

 この部活問題の解決への道筋に、教育現場の実態を広く世間に知らしめるということは大切な過程ではあるのですが、同時に当事者である教員への啓蒙と議論の場の設定も必要なことではないかとも思っています。

 部活動の制度設計の曖昧さをより多くの教員が知り、改革のために教員自身が関り動きだすことが、より現実的な制度を作り上げることに繋がるのではないでしょうか。

 スポーツ庁が専門家を集めてガイドラインを策定しましたが、本来であれば教育現場の声を大規模に集め、実態を正確に把握することから始めるべきだったのでは。
 そのために部活動についての根本的なそもそも論からの議論を学校内でもする必要があったのはないでしょうか。

 与えられた国からの方針に従うだけのこのままの流れでは、大きな歪みを生んでしまう気がします。

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